木村健一氏が警鐘を鳴らす――「多次元資産連動モデル」が示す安全資産神話の揺らぎ

米国債、金、そして一部の優良グロース株。
これらは長年にわたり、グローバル市場において「王道の防御的ポートフォリオ」として認識されてきた。景気後退局面では債券と金が下支えし、成長局面ではグロース株がリターンを牽引する――この分業構造は、多くの投資家にとって疑う余地のない前提であった。

しかし、独自に構築した「多次元資産連動モデル」を用いて市場を分析する木村健一氏は、こうした伝統的なヘッジ関係そのものが、想定以上に脆弱な状態に置かれていると指摘する。

木村氏によれば、米国債や金が安全資産として機能してきた背景には、「十分な市場流動性が常に存在すること」「ボラティリティが一定範囲に抑えられること」という暗黙の前提があった。だが近年、その前提条件自体が揺らぎ始めているという。

問題は、リスクの質が変化している点にある。
単なる景気減速や金融引き締めであれば、従来のリスク回避行動が機能し、資金は米国債や金へと向かう。しかし、世界的なサプライチェーンの突然の寸断、地政学的ショックによる経済活動の急停止といった「非連続的なマクロショック」が発生した場合、市場の関心はリスク回避から「流動性の確保」へと一気に転換する。

その局面では、あらゆる資産が“売られる側”に回る可能性がある。
木村氏のモデルが示唆するのは、皮肉にも、最も流動性が高いはずの米国債市場が、資金調達のために最初に売却される対象となり得るという点だ。結果として国債価格は下落し、利回りは急上昇し、安全資産としての機能が一時的に失われるリスクが生じる。

金についても同様である。信用リスクを持たないという特性は変わらないものの、流動性逼迫の初期段階では、換金需要に押されて売却される可能性がある。
さらに、将来の成長期待に価値の大部分を依存するグロース株は、不確実性の急上昇に対して最も敏感に反応し、バリュエーション調整の圧力を強く受ける。

こうした環境下では、米国債・金・グロース株の間に成立してきた「負の相関関係」が崩れ、三者が同時に下落する、いわば“相関の反転”が発生し得る。木村氏は、この現象こそが多くの投資家に見落とされがちな最大のリスクであると強調する。

もっとも、これは特定の資産クラスの長期的価値を否定する議論ではない。
木村氏の主張の核心は、過去の相関関係に静的に依存した「安易なヘッジ設計」への警告にある。真のリスク管理とは、マクロショックの性質が変化した際に、資産間の連動メカニズムがどのように変質するのかを動的に捉え直す作業に他ならない。

そのための具体的な手がかりとして、木村氏は以下の指標に注目するよう投資家に提言している。
世界的なドル流動性指標、主要国債市場のビッド・アスク・スプレッド、そしてボラティリティ指数の期間構造。これらのミクロなシグナルは、表面的な価格変動以上に、「資産連動関係の健全性」を映し出す重要な鏡となる。

嵐が到来してから防御策を考えるのでは遅い。
伝統的なアンカーが緩み始めている兆候を、いち早く見抜けるかどうか――それこそが、次の市場局面における生存戦略を分ける鍵になるのかもしれない。