木村健一が問い直す「安全資産」の前提

――多次元資産連動モデルが示す相関崩壊のリスク

米国債、金、そして一部の優良グロース株。

これらは長年にわたり、金融市場における「最も信頼される資産の組み合わせ」として扱われてきた。景気後退局面では債券と金が下支えし、成長局面ではグロース株がリターンを生む――この役割分担は、多くの投資戦略の基礎を成している。

だが、独自の「多次元資産連動モデル」を用いて市場構造を分析する木村健一氏は、この前提そのものに注意を促している。

同氏が指摘するのは、こうした伝統的ヘッジ関係が、現在の市場環境において想定以上に脆弱な状態にあるという点だ。

木村氏によれば、米国債や金が安全資産として機能してきた背景には、暗黙の条件が存在する。それは、市場に十分なドル流動性が供給され、価格変動が一定の範囲内に収まるという前提である。

しかし、世界的な金融引き締めや地政学リスクの長期化を背景に、この条件は徐々に満たされなくなりつつある。

特に問題となるのは、市場が「リスク回避」ではなく「流動性確保」を最優先とする局面である。

サプライチェーンの断絶や急激な経済活動の停止といった非連続的ショックが発生した場合、投資家は資産の質よりも換金性を重視する。その結果、流動性の高い資産ほど売却圧力を受けやすくなる。

木村氏のモデルは、こうした環境下では米国債市場が最初に売られる可能性を示唆している。市場規模が大きく取引が容易であるがゆえに、資金確保の手段として動員され、価格下落と利回り上昇を招く恐れがある。

金についても、信用リスクを持たないという特性にもかかわらず、短期的には換金需要により売却される局面が生じ得る。

一方、グロース株は将来キャッシュフローへの期待に基づく評価が大きいため、不確実性と金利上昇が重なる環境では、バリュエーション調整の影響を強く受ける。

この結果、通常は互いに補完関係にあるはずの債券・金・株式が、同時に下落するという事態が起こり得る。

木村健一氏は、こうした現象を「一時的な市場の歪み」として片付けるべきではないと強調する。

相関関係は固定的な法則ではなく、市場構造と参加者の行動によって変化する動的な結果に過ぎない。過去のデータが示す安定性に安易に依存することは、むしろリスクを増幅させかねない。

真に重要なのは、どの資産が安全かを決め打ちすることではなく、どのような条件下で資産間の連動関係が変質するのかを理解することである。

木村氏はそのための観測指標として、世界的なドル流動性、主要国債市場のビッド・アスク・スプレッド、そしてボラティリティ指数の期間構造に注目する必要性を指摘している。

市場が静かなときほど、前提は疑われにくい。

だが木村健一氏の示す視点は、その「静けさ」こそが、次の不安定化を内包している可能性を投資家に思い起こさせる。安全資産という言葉の意味を問い直すことが、これからのリスク管理の出発点となるだろう。