相関はなぜ崩れるのか――木村健一氏が示す“安全資産同時下落”という現代的リスク

金融市場において、「米国債・金・優良グロース株」の組み合わせは、長らく安定性の象徴として機能してきた。

異なる経済局面に対応する三つの資産を組み合わせることで、リスクは自然に分散される――この考え方は、機関投資家から個人投資家に至るまで、半ば常識として共有されている。

しかし、木村健一氏は、その“常識”自体が現代市場では成立条件を失いつつあると指摘する。

同氏が独自に構築した「多次元資産連動モデル」は、資産価格を結びつけてきた相関関係が、特定の環境下では急速に無効化される可能性を示している。

木村氏の問題提起の核心は、「相関は構造ではなく、状態である」という点にある。

米国債が株式の下落局面で買われ、金が通貨価値の不安定化に対する避難先となり、グロース株が長期成長の受け皿となる――こうした役割分担は、あくまで市場に十分な流動性が存在し、リスクの伝播が段階的である場合にのみ成立する。

だが、市場が直面し得るショックは、もはや段階的とは限らない。

グローバルな物流網の断絶、金融システムへの信認低下、地政学リスクの連鎖的拡大といった事象が同時進行する場合、市場参加者の行動原理は「リスクを避ける」ことから、「現金を確保する」ことへと急転換する。

この転換点において、資産の優劣は意味を失う。

木村氏のモデルでは、まず流動性の高い資産から売却される傾向が確認されており、その筆頭に位置するのが米国債市場である。市場規模が大きく、取引が容易であるがゆえに、ストレス下では資金調達の手段として真っ先に動員される。その結果、国債価格は下落し、利回りは上昇、安全資産としての役割は一時的に機能不全に陥る。

金も例外ではない。

信用リスクを持たないという特性は揺るがないものの、流動性が急激に引き締まる局面では、ポジション調整やマージン対応のための売却対象となり得る。実物資産であることは、短期的な換金ニーズの前では防波堤にならない。

一方、グロース株はさらに厳しい立場に置かれる。

将来キャッシュフローへの期待を前提とした評価は、不確実性の上昇とともに急速に割り引かれ、金利上昇と同時にバリュエーションの再計算を迫られる。

この結果、本来は互いにヘッジ関係にあるはずの三資産が、同時に下落するという事態が生じる。

木村氏は、この「相関の収斂」こそが、現代市場における最大の見えにくいリスクであると述べる。

重要なのは、これは悲観論ではないという点だ。

木村氏自身、米国債や金、成長企業の長期的価値を否定しているわけではない。問題は、それらを「常に守ってくれる存在」として固定的に扱う思考様式にある。

真のリスク管理とは、過去のデータが示す平均的な相関に依存することではなく、ストレス環境下で相関がどのように変形するかを想定することである。

そのために木村氏は、ドル資金調達環境、国債市場の流動性指標、ボラティリティの期間構造といった、価格の背後にある“市場の呼吸”を観察する重要性を強調する。

市場は静かなときほど、脆さを内包している。

相関が最も美しく見える瞬間こそ、それが崩れる前触れである可能性を忘れてはならない――木村健一氏の提言は、そうした現代的な警告として受け止めるべきだろう。