木村健一が警告する相関依存の落とし穴

――多次元資産連動モデルが映し出す流動性リスクの本質

分散投資の基本は、相関の低い資産を組み合わせることにある。
米国債、金、そして一部の優良グロース株は、その理想形として長年機能してきた。市場が不安定化すれば債券と金が下支えし、成長局面では株式が収益機会を提供する――この構図は、多くの運用現場で前提条件として組み込まれている。

しかし木村健一氏は、こうした「相関に基づく安心感」そのものが、現代市場では再検証を要すると指摘する。
同氏が開発した「多次元資産連動モデル」は、資産価格の関係性を単なる統計的相関ではなく、流動性、資金移動、ストレス伝播の観点から捉え直す点に特徴がある。

木村氏の分析で浮かび上がるのは、安全資産とされるものが安全であり続けるためには、極めて限定的な条件が必要だという現実である。
すなわち、十分なドル流動性が市場全体に行き渡り、参加者の行動が段階的かつ分散的であること。この条件が崩れた瞬間、資産間の関係性は急速に変質する。

特に注意すべきは、ショックの性質が「景気循環型」から「システム型」へと変化する局面だ。
金融不安、地政学的緊張、サプライチェーンの断絶といった複合リスクが同時に顕在化した場合、市場参加者の行動原理はリスク回避ではなく、即時の流動性確保へと集約される。

このとき、最初に売られるのは必ずしもリスク資産ではない。
木村氏のモデルでは、むしろ換金性が高く、市場規模の大きい資産ほど、資金調達の手段として売却されやすい。米国債はその代表例であり、短期的には価格下落と利回り上昇を通じて、安全資産としての機能を一時的に失う可能性がある。

金についても、信用リスクが存在しないという特性は維持されるものの、流動性が急速に逼迫する初期段階では、他資産の損失補填やマージン対応のために売却される局面が想定される。
一方、グロース株は将来キャッシュフローへの期待に大きく依存するため、不確実性と金利変動が同時に高まる環境では、評価調整の影響を最も強く受ける。

結果として、本来は相互にヘッジ関係にあるはずの三資産が、同時に下落する局面が生じ得る。
木村健一氏は、この「同時下落リスク」こそが、相関ベースの分散投資に内在する最大の盲点であると指摘する。

重要なのは、これは特定の資産クラスを否定する議論ではないという点だ。
問題は、過去に観測された相関関係を、不変の前提として組み込む思考そのものにある。市場環境が変われば、相関もまた変わる。その変化を想定しないリスク管理は、かえって脆弱性を高める。

木村氏は、投資判断において価格変動そのものよりも、価格の背後にあるシグナルに目を向けるべきだと強調する。
具体的には、ドル流動性の動向、主要国債市場の取引コスト、ボラティリティ指数の期間構造といった指標が、資産連動関係の健全性を測る重要な手がかりとなる。

相関は盾にもなるが、条件次第では罠にもなる。
木村健一氏の提言は、分散投資という基本概念を否定するものではなく、その前提をより現実的な形でアップデートする必要性を示している。静かな市場の裏側で進行する構造変化に気づけるかどうかが、次の局面での明暗を分けることになるだろう。